59PM020｜第59回 作業療法士国家試験 過去問

正答

5．認知機能の改善を目指したプログラムへの参加を勧める

この問題のポイント

統合失調症の患者において、就労の困難が「注意・集中力の低下」によって引き起こされている場合、その根本原因は認知機能障害（特に注意・集中の低下）であると判断される。この場合、単に就労環境の変更や退職の継続を提案するのではなく、認知機能の改善に焦点を当てた介入が最も適切である。

解説

本症例では、患者が「一般就労をしたい」と明確に希望しており、その意欲は確認されている。退職の主因が「商品名を覚えるのが困難」という認知的課題であるため、その障害を改善するプログラム（例：NEAR、CRT）への参加が最も効果的である。統合失調症に伴う認知機能障害は、就労継続の大きな壁となるが、認知リハビリテーションは科学的根拠に基づき、注意・集中・記憶などの高次脳機能を改善するための標準的な介入である。

作業療法の観点から、患者の生活習慣や環境を変えるのではなく、認知機能の具体的な改善を目指すことで、再就労の可能性を高めることができる。また、IPS（Individual Placement and Support：個別就労支援モデル）の考え方とも整合し、認知機能の改善が就労継続に直結するという実証的な根拠がある。

選択肢の確認

1．就労定着支援の利用を勧める。：就労後における職場での継続支援であり、退職後の段階では適応しない。
2．休息を目的とした入院を勧める。：本人が一般就労を希望しており、入院の必要性は認められない。
3．一般就労をあきらめるように伝える。：本人の意欲を否定する発言は、リカバリー支援の原則に反する。
4．就労継続支援A 型事業所を紹介する。：一般就労が困難な方を対象とした支援で、患者の「一般就労をしたい」という希望に即していない。
5．認知機能の改善を目指したプログラムへの参加を勧める。：退職の原因が認知機能障害であるため、最も適切な介入。

覚えるポイント

「注意・集中力の低下」が就労障害の原因なら、認知機能の改善プログラム（NEAR、CRTなど）への参加を提案することが、患者の生活質の向上と再就労の可能性を高める最適なアプローチである。