61PM021｜第61回 作業療法士国家試験 過去問

正答

3．早期離床で廃用症候群を予防する

この問題のポイント

脳卒中急性期の作業療法では、患者の早期離床が「廃用症候群の予防」という臨床的目標に直接つながる。現在のリハビリテーションガイドラインでは、医学的安定が確認された場合、24～48時間以内の離床が推奨されており、これは脳卒中後の機能維持に不可欠な介入である。

解説

脳卒中後の急性期は、身体機能の急激な変化と、誤嚥、深部静脈血栓症、廃用症候群などのリスクが高まる時期です。その中で、作業療法の介入が「早期離床」を通じて、患者の生活行動への関与を促進し、関節の拘縮や筋肉の萎縮を防ぐことが重要です。特に、ベッド上で長時間の保持は、筋肉の使用不足を引き起こし、回復の遅れにつながるため、早期に可能な範囲でADL（日常生活活動）を実施することが推奨されています。点滴やモニターの使用中でも、安全に実施可能な環境下で離床を進め、患者の自立性を育てることが現在の標準的アプローチです。

選択肢の確認

1．生活歴の情報収集は不要である。：間違っている。生活歴や職業背景は、ADL目標設定や環境調整に不可欠であり、急性期から収集されるべきである。
2．点滴が抜去されてから開始する。：間違っている。点滴中でも安全管理のもとで作業療法を実施可能であり、抜去を待つ必要はない。
3．早期離床で廃用症候群を予防する。：正しい。急性期のリハビリテーションにおいて、早期離床は廃用症候群の予防に有効で、ガイドラインでも強く推奨されている。
4．ベッド上のADL 訓練は禁忌である。：間違っている。ベッド上の体位変換、食事、洗顔などは、急性期から実施されるべきであり、禁忌とは言えない。
5．弛緩性麻痺では関節可動域訓練は不要である。：間違っている。弛緩性麻痺では筋肉の緊張が欠如するため、関節可動域訓練が拘縮の予防に極めて重要である。

覚えるポイント

「早期離床＝機能回復の第一歩」として、急性期からADLの実施を意識し、生活の「つながり」を維持することが、作業療法の核心です。