59AM016｜第59回 作業療法士国家試験 過去問

正答

2

この問題のポイント

統合失調症の患者に対して、就労支援を実施する際の「最初のステップ」として、本人の希望・意向を確認することが最も重要である。特にACT（Assertive Community Treatment）やIPS（Individual Placement and Support）というモデルでは、支援の出発点として「本人が望む職種や条件」を最初に聞き取るという原則が強調される。

解説

作業療法士が就労支援を担当する際、患者の主体性を尊重した個別化された支援を実現するためには、まず「何をしたいか」を確認することが不可欠である。本問の患者は「就労希望」を示しており、その希望をもとにした支援が適切である。ACTチームの支援理念は、患者の生活における「希望・意欲・価値観」を尊重し、それに基づいて支援を設計することにある。そのため、就労の具体的内容（職種、勤務条件、働き方など）を本人に直接聞くことで、適切な支援計画の立案が可能になる。

このアプローチは、IPS（個別就労支援モデル）の基本原則に沿っている。支援の過程で「部屋の整理ができたから」とか「幻聴がなくなったから」という条件を設けることは、患者の主体性を否定し、支援の質を損なう。むしろ、就労の可能性を早期に評価し、その希望に沿った行動計画を立てることが、安全で持続可能な生活支援につながる。

選択肢の確認

1．幻聴が聞こえる頻度について確認する。
→ 患者が時折対処できており、安定していることから、就労支援の初期段階で幻聴の頻度を確認することは、本人の希望に沿わない。対処が可能であることを前提に、優先度は低い。

2．本人が望む職種や条件について聞き取る。
→ 正解。本人の希望を最初に確認することで、個別化された就労支援計画が立案できる。ACTおよびIPSの基本原則に一致しており、最も優先すべき対応である。

3．就労継続支援B 型事業所への見学を計画する。
→ 本人の希望を尊重する上で、まずその希望を確認しないで見学を計画することは、支援の主体性を損なう。

4．部屋の清掃ができるようになってから就労を考えるように促す。
→ これは「準備が整ってから」という考え方であり、IPSの原則に反する。就労支援は「準備が整ったから」という条件をもとにせず、主体的に進めるべきである。

5．就職活動に向けて主治医に服薬について相談することを提案する。
→ 服薬は自己管理できており、安定していることから、就職活動の準備において服薬の確認を優先することは適切ではない。

このように、患者の「希望」を尊重することが、適切な就労支援の出発点となる。

覚えるポイント

公式正答は2。設問条件と各選択肢の違いを結び付けて覚える。